週刊新潮、新「創価学会」を斬る！〜言論弾圧〜

「潮」の実売数は？ 　「週刊新潮」にもあるように、「潮」の刷り部数は45万部。実際は「文藝春秋」の実売40万部以上の1/10以下。「噂の真相」の“月刊総合雑誌売れ行き調査”では、「潮」が大阪中央区の中之島書店を除いてはほとんど売れてない。大阪と言えば、セクハラ不祥事を起こした横山ノックに代わり、元通産省出身の太田房江が創価学会の“鉄の票”で女性初の府知事となっている。

　「週刊新潮」（新潮社）は、“新「創価学会」を斬る”を連載し、11月6日号は“「異様な中傷キャンペーン」が思い出させる狂気の「言論弾圧事件」”を特集。同誌は、読売新聞の脱税疑惑や円谷プロ社長のセクハラ疑惑などスッパ抜き、昨年はバーニングプロ周防郁雄社長の素顔を掲載したことでも記憶に新しい。

　本誌によると、「潮」や「第三文明」、「パンプキン」といった創価学会の機関紙による中吊り広告が急増しているという。今年7月の広告費は2億5000万円で広告段数は1000にも及び、「第三文明」はある月比で15倍にも膨れ上がっている。「潮」の12月号には“人権侵害の常習犯「週刊新潮」”とあり、昭和44年に起きた言論弾圧事件の再来とも言えるのだ。

　当時、政治評論家の藤原弘達は「創価学会を斬る」を自著し、創価学会から狂気な言論弾圧を受ける。同著には、「創価学会と公明党が狙っているのは自民党との連立政権」とあり、現在の自公保連立政権を予言している。池田大作の≪デージン（大臣）発言≫や公明党代表の神崎武法が「小泉のエンジンはメイド・イン・公明」と漏らすなど、米国で言えばネオコンを支えるキリスト教右派のようである。

　「創価学会を斬る」に圧力を加えたというのが元公明党都議団幹事長の藤原行正で、後の暴露本「池田大作の素顔」で大作自らの指示だったと明らかにしている。「――の素顔」と聞けば、サンデー毎日が連載した「バーニング帝国の素顔」を思い出す。そして、元創価学会教学部長の原島嵩が当時の公明党委員長だった竹入義勝を通じ、かつて「池田大作はヒトラー」と呼んだ田中角栄も動かした。

　今でも、かつて毎日新聞の総理番記者だった古川利明による三部作の一つ「システムとしての創価学会＝公明党」や平沢勝栄代議士の「警察官僚が見た「日本の警察」」の出版が妨害されている。

(2003/11/06)